感染症は誰もがかかり、ヒトからヒトへ伝播していく病気です。感染症のまん延を防止するためには、社会全体で対応する必要があります。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応は３年に及び、社会・経済に大きな影響を与えています。COVID-19の対応を振り返り、次の感染症パンデミックが発生した際、より円滑に対応できるよう、体制整備に関する研究を行っています。
COVID-19の発生を受け、次のパンデミックへ対応できるよう、2022年12月、感染症法が抜本的に改訂されました。COVID-19発生時に急遽実施した様々な医療的対応が今後は法律事項となり、都道府県や医療機関は、感染症対策に関する計画を立てる必要があります。このような計画立案の支援となる手引きの作成などを行っています。
感染症危機へ対応するためには、感染症に対抗するための「治療・予防薬」、「ワクチン」、「診断技術（検査）」などの医薬品等（Medical Counter Measures:MCM）が利用可能な状況であることが求められます。需要が急騰した際に枯渇するMCMについては備蓄が必要となり、また現在対応するMCMがなければ研究開発が必要となります。新たな感染症危機への備えとして、MCMに関する研究も行っています。
三重県出身。1997年三重大学医学部卒業。内科・循環器内科医として勤務した後、2009年から三重大学病院感染制御部にて感染症対策に従事。厚生労働省・三重県医療保健部などを経て2021年から現職。
2011-2013年：厚生労働省にて医系技官として勤務し、新型インフルエンザ等対策、医療計画などを担当。2019-2021年：三重県医療保健部にて医療政策総括監として勤務し、COVID-19発生当初、三重県庁にて新型コロナ対応に従事。 2019年、内閣官房主催の薬剤耐性対策推進国民啓発会議議長賞を受賞（三重大学病院・感染制御部）。
総合内科専門医、感染症専門医・指導医、抗菌化学療法指導医、臨床検査専門医、循環器専門医、
超音波専門医・指導医、公衆衛生学会認定専門家、日本医師会認定産業医、社会医学系専門医・指導医
